【東京で子育て】0歳〜2歳にかかる本当の費用は?支援金を引いた「実質負担額」を完全シミュレーション

ネットで子育て費用がいくらかかるのか調べると1人当たり総額で3,000万円以上かかる!という風な記事を見て、本当にこのくらいかかるのかなと懐疑的に思ってしまいました。

どうしても気になってしまったので、子育て支援が手厚い「東京都」で子育てをするのに実際いくらかかるのか計算してみようと思い記事にしました。

今回は第一弾として、子供が生まれてから幼稚園や保育園に入るまでの3年間(0歳から2歳終了まで)にかかる費用が児童手当や018サポートなどの色々な支援を差し引いて実際いくらくらいかかるか計算しました。

プレママやプレパパ、現在0歳のお子さんを育てている家庭にかかるお金のイメージが出来れば嬉しいです。


まずは支出を知る:0歳〜2歳でかかるお金の正体(総額 約335万円)

まず、マイナビが提供しているデータを基に、0歳から2歳までに平均的にかかる年間費用を見ていきましょう。

1.出産まででかかる費用

引用:妊娠・出産から3歳までにかかる子育て費用はいくら? 合計すると……

まず出産するのにかかる費用の合計は平均的に678,702円となっています。

上記の分娩入院費用339,955円は42万円の出産育児一時金を差し引いた金額としています。

※2025年12月時点では産科医療補償制度に加入の医療機関で出産した場合の出産一時金は50万円となっています。

そのため、分娩入院費用は8万円引いて、259,955円と計算します。

東京の高い病院で出産する場合はセレブ出産費用で100万円以上かかるケースもありますが、今回は平均を取って259,955円と計算します。

でん家族
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出産準備費用についても人によってかなり差が出る部分かと思います。

実際に私たちはベビー用品のみで25万円ほどかかってしまったため、14万円では全然足りませんでした。。

この部分も人によって違うため、マイナビが提示しているデータ通り143,713円で計算します。

ここまででの出産にかかる費用合計が598,703円です

費用合計

2.出産以降0歳、1歳、2歳それぞれかかる費用

ここからは内閣府「平成21年度インターネットによる子育て費用に関する調査」のデータを引用して0歳、1歳、2歳でそれぞれいくらくらいかかるか見ていきます。

【結論】

年齢年間費用平均
0歳931,246円
1歳878,040円
2歳942,715円

【総額】

2,752,001円

でん家族
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年代別の詳しい内訳は以下の通りです。

0歳のおこずかいってなんだ??と感じましたが平均のデータのため目をつぶります。

0歳費用内訳

項目金額
衣類・服飾雑貨費88,513
食費111,126
生活用品費222,491
医療費12,608
保育費51,453
学校教育費0
学校外教育費8,581
学校外活動費2,394
子どもの携帯電話料金0
おこづかい159
お祝い行事関係費159,354
子どものための預貯金、保険221,193
レジャー、旅行費53,375
子育て費用総額931,246

1歳費用内訳

項目金額
衣類・服飾雑貨費69,750
食費155,376
生活用品費159,364
医療費14,467
保育費111,019
学校教育費0
学校外教育費13,561
学校外活動費5,944
子どもの携帯電話料金0
おこづかい294
お祝い行事関係費28,314
子どものための預貯金、保険223,007
レジャー、旅行費96,944
子育て費用総額878,040

2歳費用内訳

項目金額
衣類・服飾雑貨費65,521
食費196,849
生活用品費130,609
医療費10,932
保育費162,302
学校教育費0
学校外教育費17,916
学校外活動費12,698
子どもの携帯電話料金0
おこづかい341
お祝い行事関係費29,514
子どものための預貯金、保険195,540
レジャー、旅行費120,494
子育て費用総額942,715

でん家族
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ここまでのデータから2歳終了までにかかる費用がいくらなのかというと、3,350,704です。

年間平均100万円以上かかるため結構お金がかかりますよね。。

子育てにお金がかかるのは本当だったかも。。。

合計

598,703円(出産にかかる費用合計)+2,752,001円(0歳から2歳終了までにかかる費用合計)3,350,704

でん家族
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ここからは、上記の費用から東京都や国からもらえる費用を除いた金額がいくらになるのか確認するため、大きな支援金を見ていきましょう。

【重要】ここが計算に入っていない!国や都からもらえる「7つの支援金」

前述の総支出額を見て、不安に感じるのは当然です。しかし、東京都在住の世帯には、この支出を大きく軽減する強力な支援制度があります。

1. 児童手当(国)

0歳から3歳未満の期間は、所得制限を超えない限り、月額15,000円が支給されます。

0歳〜2歳までの3年間(36ヶ月)で、54万円の収入になります。

でん家族
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4月生まれで仮定すると4月分は手当をもらえないため、525,000円で計算します。

2. 018サポート(東京都)

東京都独自の支援で、所得制限なく18歳以下の子供に月額5,000円(年額6万円)が支給されます。

0歳〜2歳までの3年間(36ヶ月)で、18万円の収入になります。

でん家族
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4月生まれで仮定すると4月分は手当をもらえないため、175,000円で計算します。

3. 出産・子育て応援給付金(国・自治体)

妊娠届出時と出産後の面談等を通じて、計10万円相当(現金5万円+ギフトカード5万円)が給付されます。

4. 赤ちゃんファースト(東京都)

出産を終えた家庭に対し、育児用品などに使える10万円相当のギフトカードが支給されます。

5. 医療費助成( 乳幼児医療費助成制度)

東京都は子供の医療費助成が非常に手厚く、多くの区で高校生相当まで医療費の自己負担額が少額で済みます。これにより、本来かかるはずだった病気や怪我の費用が実質的に浮いています。

でん家族
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注射などの予防接種や健診、風邪をひいた際の受診費用はこれまで私たちはかかっていません。

そのため、医療費は0円で計算します。

6. 保育料等の無償化

これまで0〜2歳児のうち住民税非課税世帯の子どもの保育料が無償化されていた制度でしたが、東京都では2025年9月からすべての世帯で無償化となりました。

そのため保育料も0円で計算します。

でん家族
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無償化が適用される前は、東京で世帯年収900万円(夫婦合算500万+400万)の場合、0歳児の保育料は月々70,000円から80,000円程度が目安でした。

これが制度により、(国の基準内で)無料となります。

7. バースデーサポート

引用:東京都出産・子育て応援事業 ~赤ちゃんファースト~

1歳や2歳のお子さんに6万円相当のバースデーサポートがあります。1歳と2歳の2回貰うことが出来るため合計12万円分のギフトカードをもらうことができます。

1~7の合計はいくら?|1,382,781円

種類金額
児童手当(国)525,000円
018サポート(東京都)175,000円
出産・子育て応援給付金(国・自治体)100,000円
赤ちゃんファースト(東京都)100,000円
医療費助成( 乳幼児医療費助成制度)38,007円
保育料等の無償化324,774円
バースデーサポート120,000円
合計1,382,781円

※医療費の計算:12,608円(0歳)+14,467円(1歳)+10,932円(2歳)=38,007円

保育料等の無償化の計算:51,453円(0歳)+111,019円(1歳)+162,302円(2歳)=324,774円

でん家族
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上記以外にも各市区町村に助かる子育て支援がある可能性があります。

詳しくはお住まいの市区町村のHPをご確認ください。


シミュレーション結果:3年間の「実質負担額」はいくらになる?

これらの支援金を合計し、実際の家計からの持ち出し額(実質負担額)を計算します。

3年間の支出総額3,350,704かかりもらえる手当総額が1,382,781円です。そこから実質負担額を算出すると、以下の通りになりました。

実質負担額(3年間の支出総額-もらえる手当総額)3,350,704円1,382,781円1,967,923円

項目金額(概算)備考
(A) 3年間の支出総額約 335万円生活費、衣類、将来への貯金含む
(B) もらえる手当総額約 138万円児童手当+018サポート+応援給付金+赤ちゃんファーストなど
(A) – (B) 実質負担額約 197万円月額換算:約5.4万円

実質負担額は月々約5.4万円

統計データ上の「300万円近くかかる」という数字は、国や都からの支援金を考慮していません。公的制度をフル活用すれば、0歳から2歳までに家庭が負担すべき費用は約197万円、つまり月額約5.4万円で収まる計算になります。

この月額5.4万円には、将来のための貯蓄や保険料も含まれているため、純粋な消費(消えてなくなるお金)として見れば、実際の持ち出しはさらに少なくなります。

子どものための預貯金、保険合計は639,740円です。これを含めないで具体的に実質負担額を算出すると、1,328,183円です。※月額換算:約3.6万円

でん家族
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月約3.6万円で0歳から2歳終了まで平均的な子育てができると考えるとぐっと子育てのイメージができるのではないでしょうか?


【育休予定の方必読】生活費を支える「育児休業給付金」の仕組み

0歳〜2歳までの期間、共働き世帯の多くは産休・育休に入り、一時的に収入が減少します。

しかし、ここで家計の柱となるのが「育児休業給付金」です。

給付率と非課税メリット

育児休業給付金は、雇用保険から支給される「親の生活費を補填するお金」です。

  • 休業開始から180日目まで: 休業前の賃金の約67%
  • 181日目以降: 休業前の賃金の約50%

重要なのは、この給付金は所得税・住民税が非課税であることです。

そのため、手取り額で比較すると、給与の67%という数字以上に生活へのインパクトは小さく済みます。

給付金は「生活費」、支援金は「子育て費」

家計を安定させる鉄則は、この2つを明確に区別することです。

  1. 育児休業給付金: 親の生活費(家賃、食費、光熱費)を賄う。
  2. 児童手当・018サポート: 子供のための支出や、将来のための貯蓄に回す。

この線引きをすることで、「子育て費用」を貯金から捻出する心配が大幅に減ります。


まとめ:制度を知れば怖くない!賢く申請して東京子育てを楽しもう

東京都で0歳から2歳まで子育てにかかる費用は、統計上の総額が約335万円だとしても、国や都の手厚い支援制度をフル活用することで、実質負担額は月々約5.4万円にまで抑えられます。

この金額は、育児休業給付金と、復職後の収入で十分にカバーできる範囲です。

最も重要なのは、「制度は申請主義」だということです。

「もらえるお金」を取りこぼさないよう、お住まいの区市町村からの通知や、制度の最新情報は必ずチェックしてください。

次回は3歳〜6歳にかかる本当の費用を計算してみたいを思います。

この記事を書いた人
でんちゃん

一児の父。人事として6年、採用・教育・労務・人事制度などを経験してきました。これまで200名ほどの方と面接を実施してきたので就職・転職に関するノウハウがあります。またExcelを用いたデータ分析が得意です。
娘が生まれ日々のすさまじい成長を目の当たりにしています。
人事やExcel、子育てに関してのお役立ち情報を伝えるブログを作っていきます!

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