【27卒向け】家賃補助がすごいIT・コンサル企業13選｜就活で見逃せない福利厚生ポイント解説

就活で「初任給」以外にも「家賃補助・社宅制度」を重点的にみている就活生はいませんか？

特に都市部で一人暮らしを始める27卒は、月数万円の補助で年間数十万円の差が生まれることもあるため重要視している人も多いと思います。

この記事では、IT・コンサル業界で家賃補助や借上げ社宅が手厚い企業13社をピックアップしました！

各社の補助額、寮／社宅の特徴、適用条件（年齢・勤続年数など）を整理しました。企業選びを「実質の生活費」で差をつけたい27卒向けに作成していますので、志望企業の比較に役立ててください。

注目13社の早見表（一覧）

※以下の金額・制度は企業公表情報や社員口コミを基にしています。制度は改定されることがあるため、最終確認は企業の採用ページや説明会で行ってください。

企業名	独身寮・借上社宅/月	住宅補助（独身）/月	住宅補助（既婚）/月
野村総合研究所（NRI）	あり	60,000円	60,000円
NTTデータ	なし	42,000円	71,350円
NTTドコモ	あり（10,000～20,000円）	40,000円	70,000円
日立システムズ	あり（6,000or12,000円）	31,500円	62,5000円
日立ソリューションズ	あり	45,000円	60,000円
日立社会情報サービス	なし	33,000円	52,000円
富士フイルムイノベーション（富士フイルム系）	あり（20,000円）	7割支給（5年目まで） 3割支給（5年目以降）	7割支給（5年目まで） 3割支給（5年目以降）
日興システムソリューションズ	あり	75％支給（上限75,000円）	75％支給（上限75,000円）
NEC	あり	70％支給	70％または80%支給
富士通	あり	30,000円	30,000円
TIS	あり（24,000円）	30,000円または 16,000円	30,000円または 16,000円
大塚商会	？	25,000円または 50,000円	25,000円または 50,000円
CTC（伊藤忠テクノソリューションズ）	あり（30,000円）	住宅購入補助50,000円	住宅購入補助50,000円

2) 各社の解説（就活生が押さえるべきポイント）

野村総合研究所（NRI）

住宅手当：月6万円
※シニアアソシエイトになると支給要件から外れる。

独身寮：

女子寮　鵜の木寮（最寄駅：東急鵜の木駅）
男子寮　葛西寮（最寄駅：東西線葛西駅）
男子寮　川崎寮（最寄駅：JR川崎駅）
男子寮　戸塚寮（最寄駅：JR戸塚駅）
いずれも希望すれば入居可。
※エリア職システムエンジニアは対象外。

NTTデータ

住宅補助（独身）：月42,000円　※首都圏35歳以下の場合

住宅補助（独身者以外）：月71,350円 ※首都圏35歳以下の場合

独身寮：なし

NTTドコモ

住宅補助（単身）：月4万円※35歳以下の場合

住宅補助（単身以外）：月7万円※35歳以下の場合

社宅：月1～２万円（家賃光熱費込）

日立システムズ

住宅手当：賃貸料50％を支給※地区別に上限あり

単身者で上限31,500円、世帯者で上限62,500円

独身寮（ワンルーム）：月12,000円

独身寮（集合寮）：月6,000円

日立ソリューションズ

住宅手当：賃貸料50％を支給※地区別に上限あり＆40歳まで

3年目まで上限45,000円

世帯者で上限60,000円

社宅：月15,000円（レオパレス）

日立社会情報サービス

住宅手当（新卒）：33,000円

住宅手当（既婚）：上限5.2万円　賃貸料50％を支給※地区別に上限あり

独身寮：なし

富士フイルムイノベーション（富士フイルム系）

家賃補助（新卒～5年目まで）：家賃の7割支給

家賃補助（5年以降）家賃の3割支給

独身寮：月20,000円

日興システムソリューションズ

住宅サポート：家賃の75％を会社が負担（上限75,000円）

社宅制度：あり

NEC

住宅手当（単身または家族帯同）：70％会社負担

住宅手当（既婚者）：80％会社負担※単身赴任

独身×東京の場合：上限65,000円

社宅：あり

富士通

住宅支援：最大月額3万円程度※30歳前後まで

寮：あり（新卒社員向け）

TIS

住宅補助（東京）：30,000円

住宅補助（大阪）：16,000円

借り上げ社宅：あり　自己負担3割　24,000円

大塚商会

住宅補助（一律）：25,000円

住宅補助（1人暮らし）：上記一律手当（25,000円）に加え、25,000円支給。合計50,000円

CTC（伊藤忠テクノソリューションズ）

独身寮：あり（借り上げワンルームマンションタイプ）月30,000円

住宅補助：住宅購入時、借入金の利息の一部を会社側が負担　月50,000円合計最大900万円

3) 家賃補助の“実質効果”を計算してみる（具体例）

就活生に分かりやすいように金額例で比較します。計算は桁ごとに丁寧に確認します。

例A：月6万円の住宅手当（NRIなど）

月額：60,000円
年額計算（60,000 × 12）
- 60,000 × 10 = 600,000
- 60,000 × 2 = 120,000
- 合計 = 600,000 + 120,000 = 720,000円／年。
  → 年間で約72万円の支援は大きな差。

例B：月4万円の住宅手当（NTTドコモ単身など）

月額：40,000円
年額計算（40,000 × 12）
- 40,000 × 10 = 400,000
- 40,000 × 2 = 80,000
- 合計 = 400,000 + 80,000 = 480,000円／年。

例C：借上げ社宅で会社が負担70%（例：家賃100,000円）

月額家賃：100,000円
会社負担70% → 100,000 × 0.7 = 70,000円（会社負担）
- 従業員負担 = 100,000 − 70,000 = 30,000円／月。
年額従業員負担＝30,000 × 12 = 360,000円／年。
→ 仮に同条件で会社から月6万円の手当が出るケースと比べても、借上げ社宅の会社負担は家計に与える影響が大きい（会社が直接負担するため節税効果も期待できる場合がある）。